周囲にFacebookを使用する方が増えてきたこともあって、お会いしたときの話題に
よく出るようになってきました。
ただ、企業によっては、FacebookやTwitterなど、ソーシャルメディアの職場での利用を
禁止されているところもあります。
少し古いデータですが、ソフォスの調査によると、プライバシーの問題だけでなく、
職場での生産性が低下する恐れから、半分ぐらいの人が、勤務中の Facebook へのアクセスを禁止されています。
50% of employees blocked from accessing Facebook at work,Sophos survey reveals
また、従業員が Facebook で企業イメージを低下させるような書き込みや、
写真、動画などを公開することも懸念しているようです。
こうしたことは、Facebookだけでなく、webサーフィンなども同じで仕事をしない人側の前提に立てば、利用を制御することになります。
実際、フリーライド社員などと呼ばれるように、自分の上司がゲームやネットサーフィンに興じ、
何をやっているか分からないという話を聞きます。
英国では、200万人の労働者が職場で1日に1時間以上SNSを利用しており、140億ポンドに相当する労働時間が失われている可能性があるという調査結果があります。
職場でのSNS利用、140億ポンドの損失に
一方、仕事中のネットサーフィンは生産性を高めるという調査結果もあります。
ソーシャルメディアは仕事の阻害要因であるとみなせば、
規制をかけて排除することで、仕事の効率性などを高めようという意図も理解できます。
逆に、ソーシャルメディアを通して、多様な情報に触れることで、刺激を受け、
創造性の高い仕事を生み出そうという意図も理解できるところです。
上記以外にも、ソーシャルメディアを活用して、職場のコミュニケーションを活発化させようとしている
企業があります。
経営者は、自社のビジネス戦略や組織変革、顧客とのコミュニケーションなど、目的を実現するための
手段として、ソーシャルメディアを捉えると、活用の有無について判断しやすくなるのではないでしょうか。
他社が使っているから自社も使う。他社が禁止したから自社も禁止などと、やっていると、ソーシャルメディアのメリットを活かしきれないことになります。
仮に、ソーシャルメディアを活用して成果を出す人と、遊んでいるだけの人が出てきたとしても、
自社にとってメリットの方が大きければ、規制をかける必要はないのかもしれません。
規制をかけるのは簡単ですが、それによって、従業員がソーシャルメディアを活用して付加価値を生み出す
可能性を放棄することになるわけですから、安易に判断されないほうが良いと思います。
また、自分には縁がないと思っておられる方は、試しに使ってみて、知ろうとすることから始めてみると、
新たな発見があるかもしれません。